結婚するなら年収600万以上とか平均年収は欲しい…という意見をよく見かけます。また、一方で「年収600万なんてほんの一握り」「現実を見て欲しい」などという反論（？）も多いですよね。
年収は高い方がいいと考えるのは普通の事でしょう。しかし一般的に日本の企業の年収は年功序列のため、20代後半で600万円という人はそうそういるものではありません。また、年功序列といっても役職に就くことで年収が高くなることも多く、同じ企業に勤めていても差が出ることもあります。
みなさんは相手の今の年収だけでなく、女性自身も含めた「将来の収入」を考えて婚活してますか？
年収について考えてみよう
まずは国税庁が発表した『令和2年分民間給与実態統計調査結果』の結果から、男性の年収について考えて行きましょう。
男性の平均年収532万円
以前のコラム（下記参照）でもご紹介しましたが、令和2年の男性の平均年収は532万円でした。意外と低いと感じる人も、こんなに高いの？という人もいると思いますが、これは年齢や職種、正社員か非正規かといった違いを考慮せずに、納税者の収入の平均を出したものです。一部上場の大企業の社員もフリーターも関係なく納税者の収入を頭数で割ったものなので、目安にはなりますがどんな人がどのくらいの収入を得ているのかは分からないというのが正直なところでしょう。
よく言われることですが、平均値とは最も人数の多い数値ではありません。調査結果では年収600万円以上の男性は全体の3割しかいないことが分かっていますので、「ほんの一握りの超高額所得者が全体の数値を底上げしている」という事になります。
年齢と年収は基本的に比例する
一般的な日本の企業では、年齢が上がるとともに年収も上がっていきます。新入社員と中堅社員では当然ですがお給料は大きく違います。これは勤続年数だけでなく、同じ平社員であったとしても等級などのランクがあってそれによって収入に差が出てくるからです。
また、役職に就けるかどうかも年収面では違ってきます。課長・部長といった肩書には収入アップが付いてくる場合が多いですよね。さらに役員ともなれば定年も長くなりますし、退職金も大きく変わってきます。
企業の規模によっても年収に違いがある
まず下のグラフを見てください。
このグラフは株式会社の資本金ごとに、どの年代でいくらくらいの年収があるのかを記したものです。参考として個人（緑色）と株式会社以外の法人（有限会社、相互会社、一般社団法人など・紺色）も記載しています。
入社したての時点で100万円程の差はあるものの、全体としては200～300万円程度となっています。しかし年齢が上がるにつれてその差は大きく開き、資本金が10億円以上のいわゆる大企業では30代前半で平均年収を超えてきます。2千万未満から5千万円未満では40代後半から50代でやっと平均年収に届くくらいですので、役職に就く・就かないにかかわらず大きな企業ほど年収は高いと考えていいと思います。
ただし、国税庁の『会社標本調査（令和元年度分）』によると、日本の企業のうち資本金が10億円を超える企業は全体の0.2％しかありません。最も多いのは1千万円以下の86.4％、一億円までの企業を合わせると99.2％ですので、いわゆる給与所得者のほとんどは中小企業に勤めているのが現実です。
相手に希望する年収はどうやって決める？
皆さんは相手に望む年収をどのように決めていますか？何となくこのくらいかな～とか、専業主婦になるならこのくらいはなくちゃなど人それぞれだと思いますが、現在と将来の両方を考えて決めることが大切です。
相手の年齢・勤務先を考慮する
先ほどのグラフを見ても分かるとおり、20代で平均年収を超える人は滅多にいません。特に賃金が高いと言われる大企業では30代前半、多くは30代後半から40代でやっと超えるくらいだと考えていいでしょう。
女性の収入が高い場合、同年代はみんな同じくらいもらっていると思い込んでしまうと「何か違う」と感じることもあります。また、反対の場合では「とにかく高収入の人でなくちゃダメ」と年齢に関係なく条件を高くしてしまって、条件に合う男性がほとんどいないという状態に陥る可能性が出てくるので注意が必要です。
ライフプランを立ててみよう
婚活をする際は、ある程度しっかりしたライフプランを立てておく方が相手に対する条件がはっきりしてきます。20代後半で結婚し、すぐに子供を授かりたいと考えているならば産休や育休を取っても女性が仕事に復帰すれば子供の教育資金などを二人で稼ぐことが可能になり、現在の男性の年収がそれほど高くなくてもやっていける可能性は高いと言えます。子供はもう少し先でいいという考えであれば、結婚後は二人でしっかりと貯金をして教育費などを用意することが大切です。
30代後半ですぐに子供が欲しいのであれば、やはりある程度の年収がある男性を選ぶことになるでしょう。ただし、女性がある程度高収入で貯金もある場合にはそこまで高収入でなくても構わないという選択もあります。結婚しても仕事を続けるのか、相手の転勤などで辞めざるを得ない時はどうするのか、そもそも子供が欲しいのかどうかなども考えておくといいでしょう。
プラン通りに進むかどうかは未知数ではありますが、何が何でも今の年収が高くないとダメ！と思わずに済むことで心に余裕を持って婚活することができるのは悪い事ではありません。
男性の年齢が高い時は注意が必要
年収が高いという理由で比較的年齢が高い50代60代の男性を選ぶ場合にはちょっと注意が必要です。子供が生まれてもその子が成人する前に夫である男性が定年を迎えてしまい、収入が激減する可能性があるからです。企業の役員や会社経営、弁護士などの自営業など「定年が長い」「定年がない」「定年してもある程度の年金をもらえる」というような場合でない限り、注意したい点ですね。
多くの企業では「役職定年」という制度を導入しています。これは一定の年齢に達した時に「課長」「部長」といった役職を辞めてもらうという制度です。役職がなくなるためその分手当などが減ることになりますので収入も減ってしまうのです。また2025年からは定年が65歳に引き上げられますが、現時点では「再雇用」として給与形態が変わり収入が大きくダウンすることもあります。
将来を見据えた婚活を
結婚はこの先何年も続いていくため、様々な要因を考慮しておくことが大切です。できるだけ情報を集め、納得の行く相手を見つけましょう。
会社名だけで判断するのは危険！
先ほど見ていただいたグラフを見ると「大企業の男性なら安心」と思いがちですが、これは「平均」であり、参考にするのは構いませんが絶対ではないのです。当然ですが、規模が大きくても年収が低めな企業は存在します。また、中小企業でも他にない技術で優良な顧客をたくさん抱え、利益を社員に還元している企業も少なからずあるのです。
そしてもうひとつ、大きくても一般的に名前が知られていない企業があるという事を忘れてはいけません。工業機械の製造など直接消費者と接する部分が少ない企業は知名度という点では今一つです。相手の男性の勤務先を聞いて「そんな会社、聞いたことないわ」と決めつけるのは得策とは言えません。まずはその企業についてネットなどで調べてみることをおすすめします。
「個人だから低い」も思いこみの可能性あり
特殊な資格や能力がある場合、個人や資本金が低くても高収入の職業は少なくありません。有名なのは医師でしょう。勤務医よりも開業医の方が高収入なのは良く知られています。下の表は厚生労働省の『令和2年賃金構造基本統計調査 結果の概況』から作成したものですが、「意外…」というものもありますよね。
もちろんこちらも平均値なので絶対ではありませんが、全体としてこのような傾向があるという事は分かっていただけるのではないかと思います。
男性の「やる気」や「能力」を確認しよう
企業規模や特殊な資格以外にも年収に大きく関係するものがひとつあります。それが男性の「仕事に対する姿勢」です。ポテンシャルといってもいいかもしれません。
確かにいい大学を出た学生は大企業へ入るチャンスは多いですが、入ってからの働きぶりによって昇格の時期は大きく変わってきます。最近では「責任の重い仕事には就きたくない」と考える男性も増えていますので「ガツガツ働く」という気持ちが強くない人もいるようです。また、以前は東大卒の新入社員は最初から出世コースに配属されるというようなことがありましたが、少数精鋭となると必ずしもそのような配慮がされるとは限らなくなっています。
そんな中で真面目に仕事をしているか、向上心はあるか、周りの人への気遣いができるかといった事はぜひチェックして欲しい項目です。婚活で判断するのは難しいと思わずに、仕事や会社の話や普段の言動から推測したり、仕事に対する考え方などを尋ねたりするのもいいのではないでしょうか。
まとめ
社内結婚をした知人が、結婚相手を決めた理由を「真面目で仕事熱心だったから」と答えると友人に驚かれると言っていました。決して大きな会社ではなく、その後吸収合併などもありましたが彼女の夫は順調に昇進をしていき、今ではいわゆる「勝ち組」となっています。
世界情勢によって企業が置かれている状況も刻一刻と変わっています。大企業といえども不採算部門を売却したり、分社化したりすることは珍しくなくなりました。男性が女性に共働きを求めるのも不安の表れだと言えるでしょう。
そんな中でどういった仕事観を持ち、仕事と向き合っているかは大切なことではないかと思います。女性自身も先々の事を考えた上で婚活をしてくださいね。
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